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事故があった部屋(事故物件)を借りるのを防ぐ方法【情報の非対称性】

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事故があった部屋(事故物件)を借りるのを防ぐ方法【情報の非対称性】




はじめに


タイトルはブルブル震え上がりそうですけど、情報格差が混乱を招くというお話です。
『情報の非対称性』というコトバがあります。
ー wikipediaより
売り手」と「買い手」の間において、「売り手」のみが専門知識と情報を有し、「買い手」はそれを知らないというように、双方で情報と知識の共有ができていない状態のことを指す。

情報の非対称性が発生すると売り手に有利な現象が発生し、危険であるということ。
このコトバが一体どういうことをもたらすのでしょうか?

自殺、、、そんな部屋とは知らずに。。。


不動産市場は「情報の非対称性」のデパートみたいなものです。
常時、中古住宅市場と賃貸住宅市場共に数多く発生しています。
よくあるのが、アパートの部屋を貸すときに、前の借主が自殺してしまったなどの事故が発生した部屋だということを隠して次のヒトに貸してしまった場合など。
「教えてくれればそんな部屋借りなかったのに」と叫んでしまいそうです。
防止策として『スクリーニング』という方法があります。
スクリーニング (screening, market screening)
情報劣位者が、情報優位者にいくつかの案を示し、その選択を通して情報を開示させる。例えば自動車保険会社が走行距離に応じた複数の割引保険を用意し、保険に加入しようとしている人にどの保険を選択するかを決定させる方法が挙げられる。これによって保険会社は、加入者の自動車利用頻度を確認できる。

アパートの例で言うと
一般的に『不快』と思えるような出来事が過去にその部屋であったことが明らかになった場合。
例)人の死 ゴキブリの大量発生 など
借主は金1,000,000円を請求できる。
などの条件を提示することである

要するに不利な情報も全て100%提示しなさいということですね。
でもきんと提示してればいいのですが、そんなにカンタンなお話ではないですよね。
情報がきちんと開示されていないのが賃貸物件でなく売買物件だったならタイヘンな事態です。
慎重に情報を精査しないといけないですよね。

事故物件の情報はあるの?


映画で事故物件は有名になりましたね。
コチラの映画。

そしてコチラが事故物件の情報サイト。

事故物件情報
この情報は借主にとっては助かりますが、貸主にとっては資産価値の下落でタイヘンです。
でも、やはりニーズのある情報だということには間違いありません。
きちんと確認して新居に引っ越しましょう。
もしかして、今現在アナタが住んでいる部屋は事故物件として掲載されていませんか??
そうだとすると、知りたくなかったかもしれませんね。

ビジネス上での「情報の非対称性」


話はガラっと変わりますが、、、上司と部下、はたまた経営陣とスタッフの間でよく起こることです。
スタッフの間でこんな話がありました。
「なぜ会社はこんな機械を買ったのか?」「こんな設備もったいないなあ」などの愚痴が周囲からこぼれてきていました。
スタッフの間では誰一人として理由がわからなかったので思い切って経営陣に理由を尋ねました。
すると丁寧に自社の戦略、他社との差別化などの購入理由を明確に教えてくれたのです。
不平不満が生じるのは購入理由を教えてくれていないだけのことだったのです。
購入理由を聞くと誰しも納得するはずだったのにです。
そこが「情報の非対称性」であり情報の一方通行だったのです。
現代社会は、情報をオープンにしないことの弊害は非常に大きいものとなっています

出会い系アプリも一役買ってる?


アメリカでは「デートアプリ」と呼ばれる出会い系アプリが盛んです。
もちろん世界的にも人気ですが、、、
データとしてデートアプリで結婚した夫婦は恋愛結婚した夫婦より離婚率が低いという研究結果も出ています。
これはあらかじめ個人情報をある程度入力することにより、男女お互いに情報の格差をなくすことに成功しているからなのです。
ここでもやはり「情報の非対称性」のいい例ですね。
事前情報と実際の差が少ないと言うことで離婚率が低くなったのです。
でもコレは結婚紹介所により近いマッチングサービスのことでしょうね。
「出会い系」と言うと個人情報を偽り、詐欺に使用する輩も一定数いますしね。
気をつけましょうね。

おわりに


情報の隠蔽、、、と言うと犯罪のように聞こえますが、もはや情報のオープンは当然のこととなっています。
今回は「事故物件」という例を用いて情報の大切さを訴えました。
他にもよくあるのが中古車売買です。
事故車というのを知らないで購入してしまうパターンもよくあります。
そして、最先端の科学技術も情報をさらけ出すと生存できなくなっていくように思われますが、結局のところ情報は公開してオープンデータとして世界中の叡智をさらに結集して発展を見込めることの方が多くなっているのです。




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