はじめに
「セカンドオピニオン」というコトバが当たり前に使われるようになってきて久しいです。
単純に「２番目の意見」という解釈もありますが、それ以上のメリットが隠されています。
いろんな業種でセカンドオピニオンと呼ばれるご意見番的な位置付けは必要ではないでしょうか。
医療以外のセカンドオピニオン
主に医療で使われる「セカンドオピニオン」。
頭痛がする、、、そんな時、どうしますか？
何日経過してもおさまる様子はありません。
心配なのでとりあえず病院に行きます。
しかし、原因は分からず経過を見ましょうと言われるのみ、、、
いまいち、親身さが感じられなかった医師に不安を覚えたので、翌日違う病院へ。
最初の病院では医師の質問に受け身で答えるだけでの診療だったので、次の病院では気になることを先に言いだしてからの診察だったので、病名がはっきりと認識でき対処法もわかり処置できました。
あともう少し処置が遅ければ取り返しのつかないことになっていた、、、
そんな話よくあるパターンです。
医療以外でもセカンドオピニオンの有効性はあります。
弁護士や弁理士、会計士などの士業のお仕事は難易度も高く素人にはチンプンカンプンです。
医療と同じように2番目の意見を聞くことによって確信を持てたりするのではないでしょうか。
セカンドオピニオンの効能
セカンドオピニオンの効能は、あとの病院で能動的に自分から気になることを医師に聞いたり質問したりしたことです。
たいていのヒトは、医師から積極的な指導があって然るべきというスタンスを持ち合わせています。
「“先生”なのだから能動的であるべきであり、
お金まで払ってるんだから、、、と。
なぜ、セカンドオピニオンが成り立つのかというと、医師や弁護士などの士業従事者に対しては受動的でありながら、
「医師がこのように言っているのだが、納得できない。
自身が納得できない点を、
しかも、
「相談してもムダだから」という理由で顧問弁護士には相談しないなんてよくあるでしょう。
○○のセカンドオピニオン
顧客との位置付けをトップにするのではなく、あえて2番目にもってくる。
セカンドオピニオンと打ち出すことで、顧客は従来の取引先との関係を見直し始めるかもしれません。
実際にセカンドオピニオンを体験することにより顧客は安心を手に入れ対価を支払います。
いろんな職業でセカンドオピニオンという位置付けでアピールしてみるといいのかもしれません。
・エステのセカンドオピニオン
・ホームページのセカンドオピニオン
・保険のセカンドオピニオン
・マイホームのセカンドオピニオン
・食事のセカンドオピニオン
・ファッションのセカンドオピニオン
などなど。
色々できそうですね。
経営のセカンドオピニオン
ありました！
経営者に必見の「経営セカンドオピニオン」。
経営っていろんな問題が降りかかってきます。
多いのが定性的なアドバイスしか行わないコンサルみたいな人。
抽象的なアドバイスしか発しません。
ホントに欲しいのは会社の数値を見た上での的確なアドバイスです。
単純に売上を上げるだけではないのが経営なのです。
節税効果や従業員の熟練度、その他諸々を考慮した上で、現場を知る人間が現場の人の気持ちでアドバイスすることが求められます。
そういった意味では最先端の「セカンドオピニオン」であり「コンサルティング」ではないでしょうか。
それがコチラ、「平岡商店」です。
会計士さんに全てを任すと後悔する場合も多いのが現実です。
さらに別の方のアドバイスを受けることができる体制を構築しておくことはすごく大切です。
おわりに
自分自身、会計士さんとのおつきあいに失敗しており、最後まで不信感を拭い去ることはできませんでした。
節税スキームをたくさん教えて欲しいのですが、会計の世界は難しい内容が多く、何を聞けばいいかも分からず、うまく質問できないのです。
しかし、こちらから聞かないと教えてくれないのです。
というか、教えようがないのです。
節税というのは脱税との境界線がイマイチの部分も少なからずあり、ダークな部分には誰しも踏み込みたくありません。
ですから節税の提案というのは当たり前の控除による節税などになります。
積極的にこういう節税スキームがありますというのは提案されたことがありませんでした。
セカンドオピニオンという考え方をもって違う会計士さんと接することによっていい流れになっていたかもしれません。
結局、相手に期待を抱きすぎていただけなのです。
士業の方との付き合い方って、受動的にならないように気をつけなければなりません。